かつて、日本が欧米列強の植民地争奪戦に遅れて参入し、再配分を国策として指向した時代がありました。
しかし、国全体の指向や国民的な流れに抗して、独立独歩の経済理論に基づいて、植民地放棄と日本本土だけによる国家運営の優越性を唱えた、人々の一群もいました。
この『日本小国論』が、今後の日本の有り様について、従来とは別の意味で、積極的に論ぜられる時代かとも考えます。かなり現実味、現実性を帯びているのではないでしょうか。
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